老後資金の不足分をカバーしたり、豊かなセカンドライフのためのお金を準備するための保険が、個人年金保険です。退職後の資金を年金形式で準備するのが保険の目的です。年金額が分かっているため、老後の計画が立てやすい点がメリットです。が、個人年金保険にもいろんなタイプがありますので、しっかりチェックして選びましょう

個人年金保険の種類は、運用方法の違いで大きく定額型と変額型があります。

また、夫婦で入れるタイプがあったり、保険料の支払い方法の違い、年金をもらう期間による違いなどの種類があります。

□運用の方法の違い：定額年金と変額年金

個人年金を運用の方法からみると、”変額型”と”定額型”の２つの種類があります。
従来、年金保険といえば、定額年金でしたが、１９９９年に登場した運用実績によって受け取れる年金額が変動する変額年金が増えてきています。

・定額型・・・将来の年金額が契約時に決めておく年金。保険料の運用に関しては、保険会社の責任において行なわれ、たとえ運用成績が悪くても年金の額が変わることはなく、安心できる個人年金といえます。ただし、インフレ時や物価上昇率が高いときに、相対的にお金の価値が下がったときでも、年金の額が変わらないというリスクもあります。

・変額型・・・運用成績によって保険金が増減する年金。変額型は、保険料の運用成績により、年金の受け取り額が増減します。あらかじめ運用のためのファンドが、いくつか用意されていて、個人年金加入者本人がファンドの中から、組み合わせて選ぶことになります。用意されているファンドは、日本株式、外国株式、日本債権、外国債券、あるいはこれらをミックスしたものがあります。もちろん、ファンドの運用自体は保険会社が行い、加入者が運用することはありません。株式のファンドは、運用成績を求める人に向いており、債権のファンドは、比較的安定的な運用を求める人に向いています。あくまで、運用ファンドを選ぶのは加入者本人であるため、自己責任型の個人年金保険といえます。

□加入者の違い：個人年金と夫婦年金

ふつうは個人ですが、夫婦のどちらかが生きている限り年金が払われます。別々に「個人年金」に入るより「夫婦年金」のほうが無駄なく合理的です。

□保険料の支払い方法の違い：一時払いと積立払い

・一時払い・・・契約時に一括で保険料を支払う年金
・積立払い・・・月払い、半年払い、年払いなど定期的に保険料を支払う年金

□年金をもらう期間の違い：確定年金と終身年金

年金をもらう期間を、５年、１０年などと決めるのが「確定年金」、生きている限りもらうのが「終身年金」。「保障期間付き終身年金」は保障期間内は生死にかかわりなく年金が支払われ、それ以降は生きている限り払われるというもの。

・終身年金・・・年金加入者（＝被保険者）が、生きている限り一生継続して年金を受け取ることができます。保障が一生涯のため、保険料が割高となっています。

・保障期間付き終身年金・・・終身保険と同様に一生涯継続して、年金を受け取ることができます。その他に、一定の保障期間を設定して、その期間に死亡したときは死亡一時金を受け取ることができます。保障期間がつくため、個人保険の中では保険料が一番高くなっています。
・確定年金・・・受け取り期間中だけ年金を受け取るタイプで、もし、その期間中に死亡した場合は死亡一時金を受け取ることができます。
確定年金では、原則として保障期間の設定はなく、最初から死亡一時金が組み込まれているのが一般的です。

・有期年金・・・確定年金と同様、年金の受取期間を１０年や１５年というように前もって設定する年金ですが、加入者が死亡すると同時に年金の支給がストップしてしまいます。

・保障期間付き有期年金・・・ 一定の保証期間中は被保険者の生死に関係なく年金が支払われ、その後は生存している限り一定期間中年金が支払われる個人年金のこと。

□老後資金を年金タイプで準備したい人

老後資金を準備するには、貯蓄や投資、不動産などの運用ででも準備できます。他の方法も検討し、そのひとつの方法として個人年金保険もありです

□住宅資金も教育資金もめどがついた人

住宅資金や教育資金の為に解約っていうのが保険には一番不利です。そのあたりをクリアーして

□数十年保険料を払える人

個人年金保険は解約は損です。２０年・３０年保険料を払い続けられる方

反対に簡単に解約できない分、貯金ができない人にお勧めです。私はこのタイプです。

定額個人年金と違って、変額年金は元本が保証されていない運用商品です。運用の結果によっては、受け取る年金額が払い込んだ保険料を下回る場合があります。元本割れリスクを受け入れられない方はやめておきましょう。

また、投資信託の選択や、複数の投資信託をどう組み合わせるかは、契約者自身が決め、運用成果を見ながら変更することができます。ということは、投資信託の仕組みや種類、リスクなどが分かっていないとこのメリットは活かすことはできません。投資信託に関する知識のない人には、この変額個人年金は向きません。